2017年12月25日(月)

世界の巨大広告主も警鐘を鳴らすアドフラウド問題。日本のマーケターはどうすべきか？

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左からコーディネーター：山口 有希子 氏（パナソニック）
パネラー：小出 誠 氏（資生堂ジャパン）
石橋 昌文 氏（ネスレ日本）
馬渕 邦美 氏（フライシュマン・ヒラード・ジャパン）
今田 素子 氏（インフォバーングループ本社）

アドフラウド、ビューアビリティ、ブランドセーフティなどのデジタル広告詐欺やブランド毀損などの問題で、P&Gが41％、ユニリーバが59％のデジタル広告費を削減したという。

アドフラウドの比率はデジタル広告全体に対して、グローバルでは5～20％、日本では5～10％ぐらいあると言われている。日本のデジタル広告でも確実に被害は起こっているのだ。「自分には関係ない、そもそもその問題を知らない、対策していない」という言いわけが通用しないところまで来ている――。

デジタルマーケティング業界を牽引している5人が登壇し、「今、知っておくべき激動する世界のマーケティング潮流」のテー...